2026年3月9日
平素よりご視聴いただき、誠にありがとうございます。
このたび、「未来見えるTV」3月号を公開いたしました！
未来見えるTVは、
これまで皆さまに配信してきた
『今日の気づき』をさらに充実させた動画版コンテンツ
としてお届けいたします。
今後も月に1本のペースで配信を予定しており、
林先生からの最新の知見や投資のヒントをお届けしてまいります。
↓ご視聴はこちら
↓資料はこちら
https://drive.google.com/file/d/1myZZCX1XUhogrFJGEia4Gd7r36Cknxcg/view?usp=drive_link
※動画の冒頭に本日の「318A ストップ高」に関する林先生の解説がございます。本件でお困りの会員様がいらっしゃいましたら、ぜひこちらをお役立ていただければ幸いです。
ご視聴に関するご不明点や内容に関するご質問がございましたら、
どうぞお気軽に林投資部サポートチームまでご連絡ください。
今後も皆さまの投資目標の達成に向けて、全力でサポートしてまいります。
引き続き、どうぞよろしくお願いいたします。
コメント
コメント一覧 （4件）
イラン情勢に関しては、私は見解が異なります。
まず、3月2日の気付き「イラン情勢は株価にどこまで影響するのか」の中では、
・首脳部が殺害されてイランは戦争が遂行できない
・海峡封鎖は国際的な制裁のリスク
・全面衝突は極めて不利
などの理由から、「イランからの反撃は限定的に留まる」というご主張でした。実際には、「ホルムズ海峡の実質的封鎖」、「両陣営の石油施設の攻撃」、「両陣営の淡水化施設の攻撃」と、日を追うごとにエスカレートしています。また、「原油価格に大きな影響はない」というご主張でしたが、現在100ドルを超えて高止まりしており（戦争前から+40%)、数営業日で原油価格が戻った昨年６月とは状況が異なります。先ほど、「G7が異例の4億バレルの石油備蓄放出を検討」という報道が出て、原油価格は一時的に100ドル台前半まで戻しましたが、逆にこれは「短期でイラン問題が解決しない」というメッセージとも捉えられ、今後のさらなる上昇の時間稼ぎ的効果しかないように見えます。
3月2日の気付きの図表1では、19件の過去の戦争事例の平均から、「戦争の勃発は3か月後の株価には影響しない」というご主張でしたが、これには重要な見落としがあるように思います。それは、「原油価格が高止まりしたか」という視点です。「原油価格が高止まりした戦争」をAIにピックアップしてもらったところ、全てにおいて株価は3か月後に下落していました。
1973年（第一次オイルショック）：-10.0%
1979年（第二次オイルショック）：-8.8%
1990年（湾岸戦争）：-14.7%
2022年（ウクライナ戦争）：-3.3%
今回のイラン戦争は、現状ではこの方向に進んでいます。ホルムズ海峡の封鎖は特にアジア諸国に打撃が大きく、米国株式指数以上に日経平均が下げているのはこれが理由です。つまり、原油価格を通じて、戦争が直接的に株価に影響を与えています。
「ホルムズ海峡を封鎖したイランは馬鹿」というご主張についても、私はむしろ逆に、イランは戦略的に戦っていると考えます。軍事力ではかなわなくても、米国世論は原油価格に極めて敏感であるため、原油価格を引き上げて戦争が続けられない状態に持っていく戦略は理に適っています。空爆だけではイランの体制変更まで持っていけないため、トランプは地上侵攻も画策していますが、これは泥沼化のリスクがあります。イランの地下施設は未だ健在です。中国やロシアが停戦の仲介に動いていますが、過去2回、協議中に攻撃を受けたイランがそう簡単に協議に応じるかどうか・・・米国イスラエルの暴虐を見る限り、核攻撃すら視野に入れていてもおかしくなく、そうならないことを願うばかりです。
大変為に成りました。
株価暴落のメカニズムが少し分かって来ました。
これからも、林先生の各種メ-ルや資料で学び続けて参ります。
高島康司氏の最新の分析です。
日本では未報道の情報中心です。
状況は刻々と変化しているようです。
真偽については、各自でご判断ください。
結論
トランプ政権の背後にある福音派の終末論的マインドセットが、イランとの無謀な戦争を突き動かしており、中東全体の流動化と米国支配の終焉を招く危機に瀕しています。
情報の要約と詳細分析
1. トランプ政権の思想的背景（福音派のマインドセット）
トランプ政権を突き動かしているのは、キリスト教福音派の極端な終末論です。
(宗教的内容なので、この項目は省略。)
2. イランの生存戦略：分散型統治システム
イランの体制は、一箇所の破壊では崩壊しない「分散型」の構造を持っています。
権力の分散: 宗教政治勢力（最高指導者、監視評議会）、政府、軍事治安（革命防衛隊、正規軍、民兵組織）がそれぞれ独立して動いています。
最高指導者の役割: 絶対的な統治者ではなく、バラバラに動く各機関を調整する「コーディネーター」に過ぎません。
攻撃への耐性: 中央政府や指導者が排除されても、各組織が自律的にサバイバルを継続できるよう設計されています。
3. 軍事・サイバー・経済の現状
ミサイル戦術: イランは古いミサイルを大量発射してイスラエルの防空システム（アイアンドーム）を飽和・無効化し、極超音速ミサイルなどの最先端兵器を温存しています。
地下サイロの脅威: ミサイル発射システムは広大な国土の地下深く（57地区）に埋設されており、空爆での完全破壊は困難です。
米国内の脆弱性: D.O.G.E.（政府効率化省）による大規模なリストラで中東専門家が不在となり、サイバーセキュリティもAIシステムへの置き換えにより脆弱化。イランによる電力網へのテロが懸念されています。
湾岸諸国の動揺: 親イランの国民感情が爆発し、バーレーンなどで政権打倒の動きが加速。中東からの米軍追放やAI・IT産業への投資引き揚げが始まっています。
初めての、未来見えるTV動画を拝見しました。
講義もさることながら、世界の動向をこんなにも間近に突きつけられて、
無知である自分が恥ずかしくなりました。
これから、もっと学びたいと思います。
入会させていただき、ありがとうございます。