高配当株の保有継続か否かは慎重に判断することが必要と思います。
不景気突入、世界経済危機となれば、当然、無配、減配となる企業が続出します。
当然、株価も下落。林先生の動画にすさまじい下落率の予測が解説されています。
ご参考までに、リーマンショック直後の減配、無配についてAIに質問してみました。
回答を添付しておきます。
(以下、回答)
質問1から3の正確な数字を特定することは困難です。というのも、リーマンショック（2008年）直後の日本株市場全体における減配・無配の正確な統計データが公開されている文献やデータベースは限られているためです。しかし、複数の文献やアナリストのレポートから、当時の状況を把握することはできます。
1. 減配・無配となった銘柄数と主な銘柄
リーマンショック後の2009年3月期決算では、日本企業全体で1,000社以上が減配または無配になったと言われています。その中でも特に大きな影響を受けた、あるいは投資家から注目された主な銘柄には以下のような企業があります。
金融: みずほフィナンシャルグループ（8411）、野村ホールディングス（8604）、りそなホールディングス（8308）
製造業: パナソニック（6752）、日産自動車（7201）、日本製鉄（5401）
その他: 武田薬品工業（4502）、関西電力（9503）
これらの企業は、世界的な景気後退により、収益が急激に悪化し、配当維持が困難になりました。
2. 減配・無配となった銘柄の割合
当時の東京証券取引所第一部上場企業（約1,700社）のうち、配当を出していた企業の約6割以上が減配または無配になったという試算があります。
正確な割合を計算するためには、以下の情報が必要です。
リーマンショック前に配当を出していた全銘柄数
リーマンショック後に減配となった銘柄数
リーマンショック後に無配となった銘柄数
これらのデータが公に集計されているものは見当たりませんでした。
3. 無配となった銘柄の割合
減配銘柄数と同様に、無配となった銘柄の正確な割合も特定は困難です。しかし、減配となった企業の多くは、業績悪化が深刻な場合、最終的に無配に踏み切りました。このため、配当を出していた企業の約4割が無配になったとする推計も存在します。
まとめ
リーマンショックは、日本企業に深刻な影響を与え、配当政策にも大きな変化をもたらしました。投資家は、企業の業績と財務健全性をより厳しく評価するようになりました。企業の配当方針は景気動向に大きく左右されるため、配当を重視する投資家は、将来の業績見通しを注意深く確認する必要があります。
(回答ここまで)
ちなみに、高配当株投資は、個人的には高段者の投資と思っています。
業績、企業の財務を読む力などが必要です。
高配当株の書籍をだされ、指数の成績を上回る成績をだされている著名高配当投資家の方は、みなさん、すごく優秀な方ばかりです。
米国ならVIG、SCHD、VYMなどの優秀な高配当ETFがあります。
ただ、これらも時期によっては、SP500の指数にトータルリターンで劣後しています。
